＊小島かつら流！懸賞の極意２

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懸賞でＷｉｎ＆Ｗｉｎ！

Ｗｅｂや雑誌などで、懸賞は「ギャンブル・宝くじ」と同じカテゴリーに扱われることがよくありますが、「当たる」という言い方は同じでも、実は大きな違いがあります。

まず、ギャンブルや宝くじには運営者（胴元）がいます。

賭け金のうち、消費者（賭けた人）に配分せず、運営者（胴元）自ら取得する割合を「控除率」といいますが、その率は公営ギャンブルの場合は約10〜20％、宝くじでは約50％。

つまり、宝くじの場合、収益の50％以上は、消費者（当選者）ではなく運営者（胴元＝国）のものになっているのです。この事実、ごぞんじでしたか？

一方、懸賞はどうでしょう？

懸賞を企画する運営者（食品メーカーなどの企業）は、胴元ではありません。懸賞を実施することで直接的な収益を得ることはなく、むしろ、プレゼントを提供しています。プレゼントの種類には車や海外旅行などの豪華賞品からサンプルのような少額のものまで幅広いものの、告知のためにチラシ・ポスター・応募ハガキ等の作成など、運営者の持ち出し分の費用が大きく、損しているといえます。

その代わり、運営者の最大のメリットは“懸賞広告を消費者に見てもらうこと”。

さらにクイズやアンケートに答えるなど「応募」のアクションをうながすことで、消費者はたんなる広告を見る「見物人」ではなく「参加者」となり、企業や商品に対して、より一層、愛着を抱く（ファンになってもらえる）という動機づけができるのです。

実際、有名人を起用し高額な費用をかけたイメージ重視の広告よりも、低予算の懸賞広告のほうが訴求効果が高い場合があるのだとか。

そして、懸賞に応募する私たち消費者（賭ける人）のコストは、ハガキ代・切手代・通信費ですから、ギャンブルや宝くじと比較すると、ずっと少額です。たとえはずれてもリスクは小さいのです。



ほかにも懸賞広告から新製品の情報を得ることができます。また、クローズド懸賞のために購入した調味料を使って献立の幅が広がったり、流行が分かったりといったメリットもちゃんと残ります。

つまり、懸賞の場合、運営者も消費者も「小さく損して、大きく得する」のです。

これは、理想的なＷｉｎ＆Ｗｉｎの関係ではないでしょうか。

しかも、Ｗｉｎ＆Ｗｉｎなのは、運営者と消費者だけではありません。

切手やハガキを販売することで郵便局が、また、懸賞情報を提供することで「懸賞なび」のような出版社、Ｗｅｂ上では「懸賞天晴」のような懸賞サイト、広告代理店、プレゼントとなる製品を作る企業、プレゼントを配達する運送会社など、懸賞に関わる多くの企業や人が恩恵を受けられます。

なんだか懸賞って、みんなが幸せになれるステキなシステムだと思いませんか？

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